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| ■ 6,515件の投稿があります。 |
| 【1475】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
ブラボー (2008年07月16日 00時18分) |
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| これは 【トピック】 に対する返信です。 | |||
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温暖化がテーマ・・・ それをしない方が温暖化対策と思うが・・・♪(￣ω￣) |
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| この投稿に対する 返信を見る (2件) | |||
| 【1474】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月16日 00時09分) |
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| これは 【1473】 に対する返信です。 | |||
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早い話が、全国のホールが半分無くなれば、かなりのエネルギーが節約できる。 のんきにホールへ行っている場合じゃないってことですな。 |
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| 【1473】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時56分) |
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| これは 【1472】 に対する返信です。 | |||
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二酸化炭素の濃度変化は温度変化の結果とする説 温室効果ガスの増加が地球の気温を上昇させているのではなく、地球の気温が上昇した結果二酸化炭素が増えているとの指摘がある。短期的な変動に関しては、温度変化よりも二酸化炭素の濃度変化の方が半年から1年遅れている[35]。20世紀全体を見渡した長期の変動においても、急激な温度変化が二酸化炭素の変化に対して先行して起こっている[36][37]。さらに数万年規模の変化に対して、氷床コアによって過去三回の氷期を調べた研究によれば、気温の上昇の方が二酸化炭素の上昇よりも600（±400）年先に生じて起こっている[38] →温度変化が二酸化炭素の濃度変化に先行しているのは、温度変化によって光合成などによる炭素固定量が変わることで説明でき、この変化は長期的な二酸化炭素増加による気温上昇とは別の短期的な変動であるため、二酸化炭素が地球温暖化の原因だという説の反証とはならない。[39] [編集] 赤外吸収に対する飽和および水蒸気の寄与 現在既に地球放射エネルギーのうち95%は吸収されてしまっている（飽和状態に近い）ため、これから二酸化炭素が増え続けたとしても、大気の窓領域と重なる波長は限られており、それほど気候に変化は起きない。 二酸化炭素は大気の約0.04%に過ぎず、水蒸気のほうがはるかに多い。水蒸気は広い波長に電磁波の吸収特性を持っており、二酸化炭素のそれよりも温室効果への影響度が高い。二酸化炭素と水蒸気が吸収特性を持つ電磁波の波長は一部で重複している[40]。などの諸理由から、二酸化炭素よりも水蒸気の方が影響が大きい[41]。 [編集] 大気科学者らによる批判 レイド・ブライソンやパトリック・マイケルズ、リチャード・リンゼンなどを筆頭として気候の研究者にも「温暖化は人為的なものであるとは断言できない」とする意見がある[42][43]。 [編集] コンセンサス主義に対する批判 温暖化人為説は科学者の間では世界的に合意が得られているがこのことに対してコンセンサス主義であるとの反発もある |
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| 【1472】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時53分) |
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| これは 【1471】 に対する返信です。 | |||
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データの信頼性に対する議論 懐疑論者の中には、温暖化の気候データそのものの信頼性を疑うものがいる。その論拠として、以下のような、政治的な介入やデータの改竄、偽装などの不正行為に関する疑惑、批判が挙げられる。 ベンジャミン・サンターは、南半球の気温変化を示すグラフにおいて1963〜1987年のデータのみを抜き出し、シミュレーションの予測と温暖化の現状が一致すると主張し、IPCC第2次評価報告書の手直しを行った。しかし、サンターが排除した1950年代と1990年代のデータ付け加えたものに南半球の気温変化に有意な上昇傾向が示されていなかったため批判のまととなった[1]。 IPCC第3次評価報告書に参加したマラリア研究の専門家ポール・リッターはマラリアの問題に対して事実に反する記述がなされていたため、その記述に異を唱え執筆をおり、IPCCの報告書から自分の名前を削除するよう強く求めている[2]。 ヤヴォロスキによれば、氷床コアによる二酸化炭素濃度のデータから過去の地球大気を復元することは簡単なことではなく、産業革命以前の二酸化炭素の大気濃度は一定ではなく、安定したものではなかった可能性がある。さらに19世紀の二酸化炭素の大気濃度においても、気候モデルで用いられている292ppmでなく、335ppm程度になるのではないかと見積もられている[3] マイケル・マンのホッケースティック曲線はスティーブン・マッキンタイアのデータを無断盗用し改竄したものであるとの主張がある[4]（ホッケースティック論争も参照のこと）。 地球温暖化のコンセンサスに異を唱える論文は一報もないと主張するナオミ・オレスケスによる2004年のサイエンス誌の記事に偽装行為が発覚し、少ないながらもコンセンサスとの不一致が見られる論文もあったことが後に判明した[5]。また、2004年以降においても、地球温暖化に対する科学者のコンセンサスの一致は必ずしも見られないとの指摘が行われている[6][7]。 観測地点の変化と平均気温の間に高い相関が見られるなど、データの不均一さや品質に対する疑問があげられる[8][9]。 気候学者はIPCCのメンバーの三分の一にしか過ぎず、政治的に任命された非気候学者がはるかに数で勝っており、さらにIPCCの報告書は極端な気候変動を主張するものを偏重して採用している[10]。 フレッド・シンガー、ロジャー・レヴェルらは地球温暖化に対処するために直ちに行動は起こす必要はないとする論文を発表したが、その論文の再掲の話が上った際、レヴェルが論文に発表した内容との矛盾が指摘される『地球の掟』を記したアル・ゴア議員は、知り合いの科学者に頼みレヴェルの名前を論文から削除するよう求めたが、シンガーがそれを断ると、シンガーがレヴェルに強制し名前を載せたとのネガティブ・キャンペーンが張られた。ゴアがシンガーの信用を貶めようと圧力をかけたりメディアを利用したことは、テッド・コッペルのナイトラインという番組において後に明らかにされた[11]。 |
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| 【1471】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時45分) |
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| これは 【1470】 に対する返信です。 | |||
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気候変動枠組条約の条約事務局は、ドイツのボンにある。 この条約の交渉会議には、最高意思決定機関である気候変動枠組条約締約国会議 (Conference of Parties / COP) のほか、常設の補助機関 (SB) として、実施に関する補助機関 (SBI) と、科学的、技術的な助言に関する補助機関 (SBSTA) の2つがある。 締約国会議は、毎年開催されている。 1997年12月に開催された第3回締約国会議（京都会議）においては、2000年以降の取り組みについての規定が不十分であるとして、法的拘束力のある数値目標を定める京都議定書が採択された。なお、第13回締約国会議 (COP13) は、2007年にインドネシアのバリ島で行われた。会議には180ヵ国以上から1万人以上が参加した。オーストラリアは2007年12月3日に京都議定書に調印・批准した。先進国で京都議定書に批准していないのはアメリカ合衆国だけとなった。 第1回締約国会議 (COP1) 1995年 12/15-12/17 ドイツ/ベルリン 第2回締約国会議 (COP2) 1996年 7月 スイス/ジュネーヴ 第3回締約国会議 (COP3) 1997年 12/01-12/10 日本/京都 第4回締約国会議 (COP4) 1998年 11/02-11/13 アルゼンチン/ブエノスアイレス 第5回締約国会議 (COP5) 1999年 10/25-11/05 ドイツ/ボン 第6回締約国会議 (COP6) 2000年 11/13-11/24 オランダ/ハーグ 第6回締約国会議 (COP6) 再開会合 2001年 07/16-07/27 ドイツ/ボン 第7回締約国会議 (COP7) 2001年 10/29-11/10 モロッコ/マラケシュ 第8回締約国会議 (COP8) 2002年 10/23-11/01 インド/ニューデリー 第9回締約国会議 (COP9) 2003年 12/01-12/12 イタリア/ミラノ 第10回締約国会議 (COP10) 2004年 12/06-12/17 アルゼンチン/ブエノスアイレス 第11回締約国会議 (COP11) 2005年 11/28-12/9 カナダ/モントリオール 第12回締約国会議 (COP12) 2006年 11/06-11/17 ケニア/ナイロビ 第13回締約国会議 (COP13) 2007年 12/03-12/14 インドネシア/バリ 第14回締約国会議 (COP14) 2008年 12/01-12/12 ポーランド/ポズナニ |
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| 【1470】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時43分) |
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| これは 【1469】 に対する返信です。 | |||
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都市の一部はその周囲より数度高温になることがあるため、都市が広がった効果が全地球的な気温の上昇と誤解されているのではないかという懸念がなされてきた。実際は、「ヒートアイランド」は重要な局所的な効果であるが、気温の記録に見られる傾向を歪めているという証拠はない。例えば、都市部と田園部の傾向は非常に似ている[1]。 IPCCの第３次レポート（2001）には次のように書かれている。 しかし、ヒートアイランドの効果がもっとも顕著であるのは北半球の陸地であるが、そこでは対流圏低部の温度と地表の空気の温度の間には有意な差はない。実際、北アメリカの地表の空気は10年に0.27度で気温が上昇しているが、対流圏低部の温度の上昇はこれよりわずかに大きい10年に0.28度の速さであり、この違いは統計的に有意でない[1]。 すべての都市部がその周りの田園部に比べて温暖化しているわけではないことにも注意する必要がある。例えば、ハンセンら(JGR, 2001)は、気温の記録を均一化するために、世界中の都市部にある観測所の傾向をその周りの田園部にある観測所にあわせて修正した。これらの修正のうち、42%は都市部の傾向を温暖な方に修正した。つまり、42%の観測所では、都市はその周りの田園部より暖かいのではなく、涼しいのであった。この理由のひとつは、都市部は不均一であり、また観測所は都市の中でも『クールアイランド』が起こっている場所（例えば公園）に置かれていることが多いからである。 Peterson(2003)によると、ヒートアイランドの効果は誇張されて伝わっており、この研究では「一般的に受け入れられた考えに反して、年平均の気温には、統計的に有意な都市化の効果はない」ことがわかった。この研究は人口衛星によって夜間の都市部の照明を検出し、さらにもっと詳細に時系列を均一化することによって得られた（時系列のデータは、たとえば都市部の周りの田園部の観測所の傾向を都市部に対し暖かいほうに（つまりその部分は都市部に比べて涼しかった）修正してあった）。論文が言うように、この結論が認められるなら、「部分的には都市にそのまま設置されている観測点からも寄与がある地球の平均気温の時系列データがどのようにして都市の温暖化に汚染されずにいるのか、という謎を解く」必要がある。主な結論は、微小だったり局所的だったりする影響がヒートアイランドの中程度のスケールの影響を圧倒しているということである。街の多くの場所は田園部の観測点より暖かいが、気象の観測は公園のような『クールアイランド』で行われていることが多い。 2004年11月の Nature と2006年の Journal of Climate に出版された David Parker の研究では、静かな夜に測定された気温と風のある夜に測定された気温を比較することによって、ヒートアイランドの理論を確かめようと試みた。もしヒートアイランドの理論が正しいなら、風は都市や測定機器から過剰な熱を奪うので、測定器は静かな夜のほうが風のある夜より高い温度を記録するはずである。静かな夜と風のある夜では違いはなかった。著者は次のように言う。「我々は、地球的には、陸地の気温は風のある夜と風のある夜で同じ程度に上昇してることを示した。これは観測された全体的な温暖化は都市化の結果ではないことを示している。」[2][3] しかし、Roger A. Pielke は、Parkerの2004年の論文には「結論に深刻な問題がある」[2]と主張した。Geophysical Research Letters に出版された Pielke の研究では、「もし夜の境界層の熱の流れが時によって変わるなら、地表の層に弱い風があるときの気温の傾向は高さの関数になり、風が強いときと弱いときでは同じ気温の傾向は起こらない。」という |
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| 【1469】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時38分) |
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| これは 【1468】 に対する返信です。 | |||
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[編集] 緩和策 太陽光の吸収量を減らす、排熱を減らす、冷却効果を高めるといったことを目的に緩和策が取られている。 緑化、近年は屋上緑化・壁面緑化（緑のカーテン）の採用も多い。東京都や兵庫県においては条例によって一定の条件下で屋上の緑化が義務付けられている。また多くの都市で助成金が出る。 高光反射率素材・塗料の採用。 水辺の整備、湿地や湖沼などの保護や拡張。 透水性舗装・保水性舗装・遮熱性舗装の採用。 「風の道」の確保。水上や郊外から涼しい空気が都心に流れやすいようにする。シュトゥットガルトの事例やベルリンのポツダマープラッツ周辺再開発に伴う事例が有名。 散水、打ち水。 ドライミストなどの新たな冷却機器の設置。 自動車・航空機などの輸送機器、建築物（空調・給湯）からの人工排熱の抑制、冷却。 交通・輸送分野では公共交通機関への移行およびモーダルシフトなどがある。 産業・家庭分野では少排熱型製品への転換、省エネルギーなどがある。 根本的対策としては、郊外への人口分散による都心の過密解消。ただし、郊外に移転した人たちがより一層マイカーを使うようになっては効果は薄れる。 緑化、水辺の整備、『風の道』の確保などは、都市計画を考える際に一体的に考える必要があり、事業規模や費用も大きくなる。弊害も大きいため、なかなか実現されにくい。 また、多くの緩和策は地球温暖化の緩和策とも共通し、ヒートアイランド対策が地球温暖化対策として（逆もまた同じ）効果を発揮することもある |
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| 【1468】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時37分) |
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| これは 【1467】 に対する返信です。 | |||
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原因 ヒートアイランド現象の原因とされるものを挙げる。どの要素がどの程度ヒートアイランドに寄与しているかは解っていない。 緑地や水辺、裸地などの減少や舗装による、降雨の地面への浸透量減少、土中の保水力低下、ひいては蒸発・蒸散量の減少。 アスファルトやコンクリートによる、光反射率の低下、熱吸収率の増加。 大気汚染による、大気が吸収する太陽エネルギーの増加（地球温暖化）。 産業活動における工場、家庭の空調設備、自動車などによる人工排熱。 オフィスビルの情報機器による人工排熱。 建築物や都市の地形変更（特に高層建築物）による、風の流れの変化。 ヒートアイランドが進めば進むほど、冷房需要が増加し、それが排熱の増加を招いてヒートアイランドをさらに促進するという悪循環も指摘されている。ただし、裏を返せば、少しでも気温を下げることができれば冷房需要を減らすことができ、それが更なる気温低下をもたらす、付加的な効果が現れる可能性もある。 [編集] 影響とその対策 ヒートアイランドにより発生するさまざまな影響を以下に挙げる。 恒常的な気温の上昇。寒波のリスクの減少と熱波のリスクの増加。 気温の上昇による、冷房や空調設備への電力需要の増加、弊害が発生。 気温の上昇による光化学オキシダントの増加。 気温の上昇による大気の循環の変化。集中豪雨などの局地現象の変化。 気温の上昇による生物への影響。 気温の上昇による水資源の需要増加、蒸発量増加による資源量減少などの影響。 気温の上昇による人体への影響。熱中症の危険性増大、不快感の増大など。 以上の諸影響による社会的な影響。健康被害による経済損失、電力需要増加によるエネルギー負担の増加。 なお、ヒートアイランドは海岸沿いの都市より内陸の都市で顕著に見られる。海岸沿いの都市では、比較的温度変化の少ない（=比熱が小さい）海水に触れた冷たい大気が海風に乗って都市を冷却する一方、内陸ではこの冷却効果がほとんど無いためである。内陸の盆地内に位置する都市は大気の循環が悪いため、特にヒートアイランドの影響を受けやすい。日本の最高気温を記録した熊谷市や多治見市はその顕著な例である。 また、ヒートアイランドの地球温暖化への影響はごく小さいことがわかっている（後の節を参照）。 1999年7月21日に東京都練馬区付近で発生した集中豪雨（練馬豪雨）などは、ヒートアイランドの影響を濃く受けた都市型の気象災害として知られている。 |
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| 【1467】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時36分) |
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| これは 【1466】 に対する返信です。 | |||
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「ヒートアイランド」という語は英語からきており、直訳すると「熱の島」であるが、これは気温分布を描いたとき，等温線が都市を中心にして閉じ，ちょうど都市部が周辺から浮いた島のように見えることに由来する。 この異常な温度上昇の主な原因は、端的に言えば都市化に伴う環境の変化だといえる。もともと土砂や植物で覆われていた場所に人間が定住すると、建物ができ、熱が放出されることになるが、都市ではこれが広範囲・高密度に現れ、気候の変化をもたらすのである。 ヒートアイランドが進行すると、都市部のみならず周辺部の気温も異常上昇させ（上図参照）、気象現象にも変化が現れる。その例としては気温の上昇により生じた上昇気流による突然の豪雨、落雷や、局地的な異常高温が挙げられる。 また、近年高層化が進むビルが、海や川の沿岸部に建てられ、風の流れを遮り、それがさらに都市部の高温化に拍車をかけていることがわかって来ている。 ヒートアイランドの緩和策としては、緑地を増加させたり、不用な排熱を減らしたりといった対策が行われる。 [編集] ヒートアイランドの観測と評価 ヒートアイランドの程度や状況を把握するのに最も広く用いられているのが、リモートセンシングである。センサーを搭載した人工衛星により都市とその周辺部の表面温度などを観測するもので、効果的にデータを得ることが可能である。 また、地上などでの気温の観測データは、都市化の前後を含めた長期のデータがあれば、都市部と郊外部の気温変化を比較することによって高精度のデータを得ることができ、これも有効であるとされる。夏日、真夏日、猛暑日といった日数の変化も、間接的に気温の変化を表すデータであり有効とされている。 一方、定量的な指標ではないが、初雪、初氷、雪日数といった季節現象、桜の開花、紅葉、セミの初鳴きといった生物季節の変化もヒートアイランドの影響を知る手がかりとして用いられることがある。 |
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| 【1466】 |
RE:もののふ茶屋 【松風】
独占櫻かよ (2008年07月15日 23時34分) |
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| これは 【1465】 に対する返信です。 | |||
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有効な緩和策とそれぞれの限界 報告書では有効な対策として下記を挙げている。同時にそれぞれに限界があることも指摘し、個々の対策で考えるのでなく、エネルギー供給システム全体を変えなければならないと指摘している。(Chap.9, P.227 -) エネルギー貯蔵 - 運輸や他の殆どの低炭素技術の活用を拡大する技術として重要である。 低排出な運輸手段 - 今後数十年は化石燃料ベースと考えられる。排出量を抑え、バイオマス燃料を利用することが重要である。長期的には低炭素の電力源や水素エネルギーへの移行が検討されるべきである。 原子力発電 - ベースロードとしては安価であるが、負荷追従運転はコストを押し上げる。停止するコストが高いため、エネルギー貯蔵手段の進歩が無い限り、負荷追従に化石燃料が用いられることが多くなるだろう。加えて、放射性廃棄物処理と核拡散が問題となる。 間欠性の再生可能エネルギー - 太陽光発電や風力発電などは不随意に発電するため、バックアップ電源を確保する必要性がある。この報告書ではそのためのコストも考慮しているが、市場での利用割合が大きくなれば、現在より効率的なエネルギー貯蔵システムも必要になる。 作物から製造するバイオマス燃料 - バイオマスは運輸、発電、工業や建築で炭素排出量の削減を可能にする。ただし現行のバイオマス燃料は農業や水資源との競合も起こし得る。ポテンシャルは大きく、仮に生産量の3分の1が運輸に利用されると道路輸送の10 - 20%を賄えるだろう。 炭素回収・貯留(CCS) - 長期的には利用可能な場所と容量に制限を受ける。しかし石炭など安価な燃料には重要なオプションとして今後数十年残る。 電力およびガス - これらの配送システムは小規模分散型の発電、コージェネレーション、水素エネルギーの導入などによって根本的に変わるだろう。 これより、全ての技術はシェアが増す毎に導入コストが増加すると同時に、技術的発展によってある程度はコストが減少すると予測されている。導入規模の効果、およびそこから促される技術革新がコストを減少させると指摘している。 |
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